2014/10/5：田母神俊雄氏「日本は侵略国家であったのか」の私的解説を一部修正しました。 |
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１．歴史を研究すれば今後のヒントが得られる | ||||||||
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なぜ、歴史を学ぶ必要があるのでしょうか。日本においては「日本人は大きな過ちを犯した」といった自虐的な歴史観が、学校教育の場で合法的に行われています。本当に日本人の先祖は悪人ばかりなのでしょうか。もうそうであれば、日本人は悪人の子孫ばかりなのでしょうか。 いいえ、そうではありません。私たちは、マスコミや学校教育で「日本人は大きな過ちを犯した」洗脳され続けているだけです。なぜ、そういったことが行われているかといえば、白人たちが行ってきた悪行を隠すために、大東亜戦争を起こしたとして全ての罪を日本人になすりつけようとし続けているのです。 したがって、大東亜戦争を中心とした日本と世界の歴史を研究することにより、今後、日本人が何をしていくべきかのヒントが得られると思います。 皇紀2673年12月8日 全世界に衝撃を与えた真珠湾攻撃の72年後に記す | ||||||||
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タイ国ククリット・プラモード元首相の証言 | ||||||||
| 「日本のお陰でアジアの諸国はすべて独立した。日本というお母さんは難産して母体をそこなったが生まれた子供はすくすくと育っている。今日、東南アジア諸国民がアメリカやイギリスと対等に話ができるのは一体誰のお陰であるのか。 それは『身を殺して仁をなした』日本というお母さんがあった為である。12月８日は我々に、この重大な思想を示してくれたお母さんが一身を賭して重大決意された日である。更に８月15日は我々の大切なお母さんが病の床に伏した日である。我々この２つの日を忘れてはならない。」 | ||||||||
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２．日本国民が今なすべきこと（第２版） | ||||||||
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(1)反日マスコミの排除 | ||||||||
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国益を損ねるような偏向・捏造報道をし、一般国民を煽動する反日マスコミを排除することが日本国の喫緊の課題です。 したがって、偏向・捏造報道を監視・報告することが、反日マスコミの抑止力となります。 具体的な活動方法は、本サイトの「ネット右翼活動指南」を参照下さい。
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(2)教育改革 | ||||||||
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平安時代に貴族の女性で和歌が流行したり、江戸時代に一般庶民を対象とした寺子屋教育が行われたり、日本は教育熱心な国です。 しかし、大東亜戦争の敗戦後、連合国は日本国民に愛国心を捨てさせるとともに、自虐的な歴史観を徹底的に埋め込もうとしました。 そのレジームから脱却しない限り、日本国にとっての大東亜戦争の敗戦処理は終わっていないのです。 なお、義務教育で行ってほしい教育内容とその反響を、本サイトの「教育改革案」に整理してますので、ご参照下さい。
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(3)新しい、日本国民による日本国民のための日本国憲法の制定 | ||||||||
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国際法などあらゆる法規の解釈如何にかかわらず、現在の日本国憲法は連合国の占領下という状況で制定されたものです。 そういった特殊な状況下で制定された憲法が国民の心底から願われて制定されたものか疑わしい限りです。 新しい、日本国民による日本国民のための日本国憲法の制定をすることが、本当の意味での日本国民主権の回復です。
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(4)旧宮家の皇室への復帰 | ||||||||
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皇室とはもともと代々男系で継承されてきており、一度たりとも例外は存在しません。また、歴史上において皇位継承者が存在しなかった場合においても、先祖に皇籍離脱となった男系の方を皇室に復帰させることにより、男系での継承が続けられてきているのです。天皇陛下の正統性は歴史と伝統によってのみ保証されています。 しかし、連合国の占領下において、皇室の力を弱体化させるため、伏見宮・竹田宮などの多くの宮家が皇籍離脱となりました。 そのため、現在の皇室において、皇位継承可能な方は、皇太子殿下・秋篠宮殿下・悠仁親王さまのご３方のみとなっております。 したがって、皇室を安定させるためには、旧宮家の皇室への復帰が必要となります。
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(5)日本国民を自力で護るための国防軍の編成 | ||||||||
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周辺国の暴走を抑止するには、在日アメリカ軍に頼るのではなく、日本独自で国防軍を編成することが重要です。 また、戦場と災害現場は類似点が多々あります。したがって、災害大国日本において国防軍は必要不可欠なものです。 | ||||||||
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(6)親日国家の理解・支援 | ||||||||
大東亜戦争の敗戦後、ＧＨＱは日本人に戦争犯罪の意識を徹底的に叩きこみました。しかし、欧米諸国から長い間植民地支配を受けていた東南アジア・インド・南洋諸島の方々からは、
欧米による支配時代と日本の統治時代は全然異なるとの声が圧倒的に多いのです。そういった国々のことをもっと理解するとともに、経済面・技術面で支援していくことが、
国際社会における日本の役割です。
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